2013年11月27日

尖閣諸島問題はユダヤ金融資本のシナリオ通り?!弥勒菩薩ラエルは世界の平和を主張






今までの中で一番すさまじいコメントを読みました。

「みんなの党、特定秘密保護法案採決時に江田憲司氏ら3名が造反!国際人権団体が秘密保護法案の修正求める声明を発表! new!!」

そのコメンとの内容は・・・
(※ 一部不適切な表現がありましたので、筆者が丁寧な言葉遣いにしております。ご了承ください。)




日本・中国・韓国にユダヤ金融資本の傀儡が居て、全てが仕組まれていることだ。

以前、石◯元東京都知事が、ある日唐突に「尖閣諸島は東京都が買い取る」と言い出したところから、尖閣諸島に関連する問題は起きておリ、全てはアメリカのシオニスト系銀行家達のシナリオ通りに進行している。

東京都知事が都政とは何の関係もない尖閣諸島を買い取る必要などどこにもないのに、そういうことを言い出すのは非常におかしいのである。石◯は、ユダヤ米国に命令されて尖閣諸島に火種を植え付けたと考えられる。

次に、民主党政権の野◯首相が尖閣諸島を国有化した。これもシオニスト系銀行家達のシナリオ通りだ。

尖閣諸島で火種を作って日本と中国を戦争に突入させ、ユダヤ金融資本を儲けさせる芝居である。

なにしろユダヤ米国は金が無くて、とっくの昔に国家デフォルトしているのである。

もう誤魔化し切れないので、やらせの日中戦争を勃発させて、日中両国に武器を売り付けて儲けるしかないといのうが、彼等の真意であろう。

日本と中国は米国債をたくさん持っているが、この国債は敵国に対してはチャラになるという条件がついている。

つまり、日中戦争になれば敵国・中国の国債はチャラになるのだ。すると、ユダヤ米国は「借金踏み倒し」に成功する計画である。これが裏社会の手口と言われている。

自民党・◯◯◯◯、公明党・◯◯◯◯支持者は狂人ばかりか ?

石◯は元来「アメリカ大嫌い」だったのに、何故か急に親米になったのも不可思議な話である。ユダヤ米国から相当に美味しい拒絶出来ないような餌を与えられたに違いない。

「特定秘密保護法」がまともな法案だというなら、衆議院を解散して国民に信を問うべきだ!

去年の選挙の時の公約に「特定秘密保護法」などなかったはずだが、話をころころ変える始末には呆れてしまう。

「TPP断固反対」「うそつかない」「プレない」などと大嘘を吐いて国民を騙し、インチキ選挙で政権を握ったのが自民党・公明党だ。

この不正選挙も、ユダヤ米国の傀儡に政権を握らせるための「米国式不正選挙」なのである。

一連の流れを見ればどんなバカでも分かるだろう。

「特定秘密保護法」は、単に秘密を保護するためだけの法ではない。憲法改悪を実施する前に国民の自由闊達な言動を封じておくための悪法なのである。いざ憲法を改悪すると決まれば、大勢の人がデモ行動を起こすのは必死だ。市民の政権を批判するデモ行動が一切出来ないようにしておく必要がある。そのための特定秘密保護法なのである。

だから、必要以上に拙速に可決させたいのである。

裏で急かしているのはユダヤ金融資本。彼等は金が無いから、一刻も早く戦争を惹起させたい。そうしないと、来年3月にまたデフォルト危機がやってくるからだ。

こうした真意も分からずに「特定秘密保護法に賛成」なんていうのは大バカ者。
気が付けば自分の首を自分で絞めている。


☆引用元URL:http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1274.html





☆管理人の意見:

ということは、まず、日本の政治家達がしなくてはけないのは、このようなアメリカの計画のもと施行しようとしている特定秘密保護法は、来年の3月まで決まらないようにねばる事でしょう。

すると、アメリカは来年3月に2回目のデフォルトとなり、恐らく、今回の一部政府機関の機能停止以上の規模で、アメリカ政府機関が機能停止せざるを得なくなるからです。

そして、アメリカが完全に機能停止するときが必ず来ます。

その時に、世界を平和な社会に作り変えるように、世界中の国々が意見を一致させて協力して行動を起こさなくてはいけません。

それは世界をまずひとつの世界政府にすることです。

国が1つになれば、まず、敵国が自分の国に変わるのであるから、自国を防衛しなくてはいけない敵国がなくなります。すると、自国の防衛も必要無くなり、軍隊も必要なくなるのです。

それが、今の戦争を全てになくすことにつながり、全ての軍隊を廃止する事につながります。

また、現在の銀行を全て廃止し、それに基づく資本主義・貨幣システムを完全に廃止するべきです。

全ての銀行を廃止することは、現在のシオニスト系銀行家達の権力のエネルギー源を壊滅することにつながります。


その代わりにどのようなシステムを導入するべきか・・・

この時に、私達が導入するべきシステムが、人類の科学的創造者・宇宙人エロヒムが選ばれた最後の預言者である弥勒菩薩ラエルが提案された楽園主義と呼ばれる社会システムです。


このシステムこそが、世界中の人達を平和で豊かな暮らしに導くことが出来るのです。

詳しくは、こちらを御覧ください。



全ての銀行と貨幣システムが廃止されるというのがこのシステムの一番衝撃的な特徴です。そして、そのために労働者階級が消滅します。

どうやって食べて行ったらいいの?というのは、貨幣システムがあり働かないと食べていけない資本主義という名の奴隷制度の中で暮らした人達の考えからくるのです。

このシステムでは、最先端の科学技術を使い、現在行われている労働を全て自動化して、人々が働く必要がないようにしていくのです。
そして、その自動化システムにより生産されたものを、人々に無料で供給するようにするのです。

このシステムで非常に重要であると筆者が思っているのは、人体に悪影響のないフリーエネルギー、無限に再生可能で、莫大なエネルギーを得ることができ、なおかつ、自然や生命、人間に害を及ぼさないエネルギーが開発された時に、可能になるのではと思います。

これは恐らく近い将来必ず実現するでしょう。

それも遠い未来の話ではなく、10年とか20年先の話ではないかと思います。

それほど、現在の科学の進歩は加速されています。


世界中の市民が豊かに、平和に、安心して日々を過ごせるように、今、私達が頑張らなくてはいけませんね。






☆参考記事

☆国際人権団体、秘密保護法案の修正求める声明
URL http://www.nikkei.com/article/DGXNASDG26010_W3A121C1CR0000/

引用:
 【ニューヨーク=共同】国際人権団体ヒューマン・ライツ・ウオッチ(本部ニューヨーク)は25日、日本の特定秘密保護法案の修正を求める声明を発表した。

 内部告発をした人やジャーナリストが処罰される可能性があるとの懸念を表明、修正されなければ国会は否決すべきだと主張した。
:引用終了


◆秘密保護法案:国内外の団体から反発 広がる懸念
URL http://mainichi.jp/select/news/20131126k0000e010166000c.html


引用:
仏教、キリスト教などの宗教関係18団体は14日に「国民の知る権利を奪うことは、戦前の情報統制の再来であり、日本が再び『戦争する国』になること」などとする反対アピールを発表。事務局によれば、25日現在、3003人の賛同を得ているという。26日午後には国会内で反対集会を開く。

 一方、NHKの労組「日本放送労働組合」も「深刻な懸念を表明する」との声明を21日、ホームページに掲載した。声明は「情報管理についての政府・行政機関の裁量を拡大させ、さらには取材行為を『教唆』とみなし厳罰化する余地を残した法律がそのまま成立することには、強い危惧を抱かざるをえない」などと訴える。

 海外からも懸念の声が寄せられている。

 国連人権理事会のフランク・ラ・ルー特別報告者(グアテマラ、表現の自由担当)は22日、「内部告発者やジャーナリストを脅かす」との懸念を表明し、日本政府に透明性の確保を要請した。

 世界102カ国の作家団体で構成する国際ペン(本部・ロンドン)も20日、「政治家と官僚が市民の言論の自由を弱体化させ、権力を集中させようとしている」とする会長声明を発表。国際ペンが日本への声明を出したのは戦後初のことだ。【日下部聡】
:引用終了


引用元:「みんなの党、特定秘密保護法案採決時に江田憲司氏ら3名が造反!国際人権団体が秘密保護法案の修正求める声明を発表! new!!」
URL:http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1274.html



posted by ふーもあ at 11:34| 埼玉 ☔| Comment(0) | TrackBack(0) | 戦争 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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